「会社にGLTDという団体保険があって加入をすすめられたけど……。これって必要？」
GLTD(団体長期傷害所得補償保険)は、長期間働けない時に月々の給与の減少部分を一部カバーできる団体保険です。
職場にGLTDがあり、加入すべきか悩んでいる方もいるでしょう。
当記事では、GLTDの保障内容とメリット、加入ポイントを解説します。
一般の就業不能保険や所得補償保険とはどう違うのかも解説していくため、加入を悩んでいる方は参考にしてみてください。
GLTD(団体長期傷害所得補償保険)とは
GLTDは、団体長期傷害所得補償保険や団体総合生活保険などと呼ばれる団体保険です。企業に勤める従業員が病気やケガ等で長期間働けなくなった時、月々の給与の減少部分の一部を補償します。
団体保険のため、GLTDを福利厚生として取り入れている企業の従業員しか加入できません。
働けない時の収入保障といえば、会社員の場合健康保険の傷病手当金があります。
また、たまっている有給休暇を使う方法もあるでしょう。
そのうえでGLTDにわざわざ加入するメリットはどこにあるのでしょうか？
ここでは、GLTDの加入メリットと保険料について詳しく解説します。
GLTDのメリット｜有給や健康保険で対応しきれない長期の収入減少をカバー
GLTDのメリットは、健康保険や有給ではカバーしきれない「長期間の収入減少」に割安な保険料で備えられる点にあります。会社員には、働けなくない時の保障として健康保険の傷病手当金があります。ただし、傷病手当金で補償されるのは標準報酬日額の3分の2までで、支給期間は1年6か月まで。GLTDなら、傷病手当金で補いきれない収入の減少を最長60歳までカバーできます。
＜GLTDの補償の仕組み＞
長期間働けない状態が続いても、所得を補償
・働けない期間の給与の減少部分の一部を長期にわたり補てんできる
・団体保険のため保険料が割安
・会社によっては精神疾患や妊娠出産時のリスクを補償するプランもあり、病気やケガに限らず幅広い「働けない状態」をカバーできる
全国健康保険協会によると、傷病手当金の平均支給期間は約5か月。傷病の種類によっては、支給期間がより長期におよぶこともあります。「長期の収入減少に対し確実に備えたい」「休職しても通常時と同程度の収入をキープしておきたい」人にとっては、職場にGLTDがあるメリットは大きいと言えます。
GLTDの保険料｜会社負担と従業員負担の任意加入がある
GLTDの保険料負担は、保険の加入方式によって異なります。＜全員加入型＞ 保険料全額を会社が負担する仕組み
<任意加入型> 会社が一定の補償を負担し、従業員が任意で保険料を払い補償を上乗せできる仕組み。
※任意加入型と全員加入型を組み合わせられるプランもある。
会社で導入されているGLTDが全員加入型であれば、保険料全額を負担するのは会社です。従業員は、保険料負担なくGLTDの補償を受けられます。
一方、GLTDが任意加入型の場合、会社が一定の補償を負担してくれているものの、上乗せ部分の保険料負担者は従業員です。会社のGLTDが任意加入型で、上乗せ補償をすべきか悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
任意加入型を選ぶべきかどうか？のポイントは次項で詳しく解説しましょう。
GLTDの加入ポイント｜任意加入で入るべき？それともいらない？
GLTDに限らず、保険の加入ポイントは各家庭の家計・資産状況、家族構成、今後のライフプランによって違います。個々の状況によって違うため、一概に「こうすべき」という正解はありません。ただし、現在家庭が以下のような状況にある場合は、収入減少によって家計が一気に傾く可能性があるため、何らかの備えが必要でしょう。<加入ポイント：以下に当てはまる方は検討してみては>
・給与が少しでも下がると家計のバランスが崩れてしまう
・共働きだが教育費や住宅ローン返済等で家計に余裕がない
・小さい子どもがいるため、これから教育費がかかってくる
・住宅ローンの返済途中で、まだまだローン残高がある
・住宅ローンの団体信用生命保険や死亡保険には加入しているものの「働けない時の保険」には加入していない
・コツコツ貯蓄するのが苦手
特に気をつけたいのは、共働きで住宅ローンを返済している子育て世帯です。長期の住宅ローンを「共働き前提」で組んでしまうと、どちらかの配偶者の給与が下がった時、家計のバランスが大きく崩れます。共働き世帯は「夫婦どちらかが働けなくなって収入が下がっても、住宅ローン返済や教育費の貯蓄をしていける余裕はあるか」をよく考えてみてください。
少しでも不安がある場合は、GLTDで備えるのも一つの方法です。
GLTDと他の保険との違い｜就業不能保険や所得補償保険とどう違うの？
ここでは、GLTDとその他の一般的な保険商品がどう違うのかを見てみましょう。| 就業不能保険 | 長期において働けない時の保障に対応する保険。 GLTDと保障内容が似ているが、GLTDは団体保険のため保険料が割安になっている。 |
| 所得補償保険 | 就業不能保険・GLTDと同様に働けない時の補償に対応する保険。 GLTDと違い保険期間や補償期間が短く、1年~最長数年間で補償が終わるものが多い。 長期補償を希望する場合は就業不能保険かGLTDのほうが適している。 |
| 医療保険 | 病気やケガで入院・手術した時の保障に対応している保険。 多くの場合、傷病手当金の支給有無に関わりなく定額で給付金が支給されるため、治療費以外の生活費をカバーしやすい。 ただ、入院や手術を対象としているため在宅療養は保障対象外となる商品が多く、在宅療養による長期休職時の収入減少をカバーするのは難しい。 |
| 収入保障保険 | 生命保険の一種で、家計を支えている人が亡くなった時の生命保険金を生活費のような形で受け取れる保険。 大黒柱が亡くなった時の備えであり、働けない時に対応する保険ではない。 |
保険商品によって、対応している保障内容はそれぞれ違います。「在宅療養も含めて長期において働けない時の収入減少」に備える場合は、GLTDか就業不能保険が適しているでしょう。
では、GLTDか就業不能保険は、どちらを選べばいいのでしょうか。選び方について見ていきましょう。
GLTDか就業不能保険はどっちがいい？
就業不能保険は団体保険ではなく、一般の保険として生命保険会社で販売されています。そのためフリーランスや個人事業主、事業者、会社にGLTDがない会社員でも加入することが可能です。また、保障内容のバリエーションが豊富で、複数社の中からご自身に適したプランを選べる点が大きなメリットです。
就業不能保険は「いろんなプランを比較・検討して最適なものを選びたい」人や、職場にGLTDがない等で加入できない人に適しているでしょう。
一方、GLTDは団体保険で、会社が導入している保険会社のプランの中で補償を持ちます。そのため、補償内容のバリエーションは就業不能保険ほど多くありません。保険会社を選ぶことはできないため、あらかじめ加入できるプランの選択肢は限られています。ただし、団体保険のため保険料は割安な点は、GLTDならではの大きなメリットです。
そもそも、フリーランスや個人事業主、団体保険の導入がない会社に勤める人はGLTDに加入したくてもできません。職場にGLTDがあるのは、一つの特権と言えるでしょう。
「職場にGLTDがあり、手頃な保険料で備えたい人」には、GLTDが適しているでしょう。
まとめ
GLTDは有給や傷病手当金などではカバーしきれない収入減少を補てんし、長期にわたり補償を継続できる団体保険です。長期の就業不能状態に備える保険には就業不能保険もありますが、GLTDは団体保険のため割安な保険料で備えられるというメリットがあります。小さい子どもがいる、共働きで住宅ローンを返済しているなどで、万が一夫婦どちらかの収入が減少することに不安のある場合は、割安なGLTDを家計の備えに検討してみてはいかがでしょうか。
会社にGLTDの導入がある方は、企業の担当者に詳細をお尋ねください。
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【取り扱い保険会社】 ・東京海上日動火災保険株式会社
・三井住友海上火災保険株式会社
・損害保険ジャパン株式会社
・あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
・キャピタル損害保険株式会社
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著・監修
服部ゆい
金融代理店での勤務経験と自身の投資経験を活かしたマネーコラムを多数執筆中。
子育て中のママFPでもあり、子育て世帯向けの資産形成、ライフプラン記事の執筆が得意。
